子供の成長と親の死亡率・生存率から考える教育資金考え方

　親のとして子供が望む教育は受けさせてあげたいと思うのは当然のことです。そして教育には費用がかかることから、学資保険や貯蓄、運用による将来の備えを行うことは当然のこと。

　将来に備えるために自分の命へのリスクを十分に把握する必要があります。

　今回は晩婚化が進む中将来の備えを生存率・死亡率の統計からどのように行えばいいのかを考えます。

家族のイメージ写真

　死亡率については厚生労働省から統計データとして５歳ごとのデータが公表されています。ことわりのない限り、「平成 27 年人口動態統計月報年計」の数値を使っています。

　このデータからわかることは、子どもは可能であれば早いうちにもうけた方がいいということです。

　現在の医療水準であった場合に何歳まで生きていることができるかを示した死亡率をグラフにしました。男性女性で５０歳くらいから死亡率に乖離が見られます。

　女性は８０歳まで生きる人が８０％以上と少子高齢化を表した結果となっています。

男女別死亡率のグラフ

　この死亡率には自殺も含まれます。各年齢とも１０万人当たり２０人程度が自殺でなくなります。（出所：厚生労働省「H２８自殺の統計より」）

　男性の死亡率の数値は次表のとおり。６０歳までに８．２％の方が病気や事故などにより死亡します。子育て世代の死亡率が意外と高いことがわかります。

そしてどんどん積み上がって100歳になるまでに99.1%の男性が亡くなります。

　女性の死亡率の数値は次表のとおり。６０歳までの死亡率は男性に比べて低く約半分の４．４％となっています。つまり生存率は９５．６％となります。そして１００歳を超える女性が４.３%もいることがわかります。

　次に親になってから子供が大学を卒業するまでの生存率を各年齢ごとに計算しました。４０歳で親になった人は６０歳以降の死亡率の高さから子供が大学を卒業するまで生きている可能性が低くなります。

　男性の場合、２５歳で親になると、４７歳で子どもが大学を卒業します。この時生存している可能性は約９８％と高確率です。

　しかし４０歳を超えて親になると、９２％を切り、４５歳であれば８８％を下回ります。

　女性の場合、最近は４０歳を過ぎてから出産される方も多くなってきていますが、４５歳で親になっても、男性と異なり子どもの大学卒業時の生存率は９４％と６％以上の差が生じます。

　死亡率は医療の高度化により、年々低下していますので、将来的には今回計算した死亡率生存率は低下していきますが、一定の目安になるものとなります。

　まとめとしては、

　４０歳で子どもが誕生することも珍しくない中、子どが大学卒業まで生存していないリスクがあることがわかりましたので、どのように将来必要になる教育資金の不安に備えるかを考えます。

　その一つの方法が学資保険に加入することです。学資保険の最大のメリットは加入者が死亡した場合、その後保険料を支払う必要がなくなり、満期時に教育資金を受け取ることができることです。ただし低金利政策により返戻率は低下しています。
そして２つ目の方法は、投資による教育資金の準備も有効な方法です。低金利政策により、貯金の利率と学資保険の返戻率が低い中、学資保険で不足する分をカバーすることができます。また余裕資金の中でできるメリットがあります。

　我が家では学資保険と投資を併用し、教育資金を準備しています。

　教育資金で考えましたが、他にも家族の保障も考える必要があり、生命保険加入の必要性についても考えていく必要があります。住宅ローンに入っている人はそれ自身が生命保険の代わりになる場合もありますので、ここの生活に合った備えが必要といえます。